(株）ピープルフォーカス・コンサルティング 取締役・ファウンダー
「多様性と調和」のオリンピックから学ぶ
8月8日、2020東京オリンピックが閉幕した。開催前までは、自分は世間一般と同様、「コロナ禍においてオリンピックをやっている場合ではないだろう」と考える派だったが、始まってしまった以上は楽しまなきゃ損と思い、たくさんの興奮や感動をいただいた。
オリンピックは単なるスポーツ大会以上の意義がある。世界が同じ目標やビジョンを共有する場であり、それに向かって挑戦したりメッセージを発信したりする機会だと言われている。2020東京オリンピックは「多様性と調和」をビジョンに掲げたのはよいが、開催前にオリンピック委員会関係者の数々の問題が表に出て、世界中に恥をさらすこととなってしまった。
ただ、日本社会にとって多様性尊重とはどういうことなのかを学ぶ良い機会になったように思う。たとえば、元委員長の「女性は話が長い」失言では、「この程度のことでこんなにバッシングされてしまうのか」と震え上がった男性諸君も少なくないのではないか。企業でも、今や多様性推進をスローガンに掲げていない企業を探すほうが難しいくらいだが、各社において、「多様性促進」というスローガンと実態が乖離していないかを顧みる機会にするとよいだろう。
経営層は「女性活躍推進」にどこまで本気か？
弊社ピープルフォーカス・コンサルティングは、ダイバーシティマネジメント研修などの多様性推進の各種サービスを提供して20年近くが経つが、最近は役員層向けの講演を依頼されることも増え、いよいよ多様性も経営マターにまでなったかと感慨深い。多様性とひと言でいっても様々な属性があるわけだが、日本企業にとって喫緊の課題はジェンダー・ダイバーシティ、すなわち女性活躍推進であることは言うまでもない。取締役会メンバーに女性がいなければ議決権行使する海外の機関投資家という「外圧」はもちろん、女性管理職比率などの指標の開示も内外から求められる時代だからだ。
ただ、それほどまでに重要になった女性活用の意義について、経営層はどの程度納得しているのだろうか。もちろん今日の時代にあって「我が社に女性の活躍の場はない」などと口に出して言う経営者はまずいないので、本当のところどう思っているのかは伺い知れない。そこで、最近では、パンデミックで講演会や研修がオンラインになったことの利点を活かし、投票機能を使って「女性活躍推進の重要性はどの程度腹落ちしていますか？」という質問をしてみている。匿名で投票できるので、本音の回答が得られることを期待してのことだ。すると…
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